科学的検証に実験的手法は欠かせない。どれだけ正論的アプローチが幅をきかせていても、実験的アプローチが皆無な組織はまずないだろう。一部の部署が仮説検証を繰り返し、そこで作られた手順などを他の部署がオペレーションとして回すような構造は、以前の環境下では強みであったが今では弱みになりつつある。この点はハーバード・ビジネス・レビュー（DHBR）2020年6月号の『日本企業が「実験する組織」に変わる方法』で、特にP73において強く記述されているところ。本稿で提言されている「実験する組織」に変貌するには「実験の民主化」は欠かせない。では、実験の民主化に何が必要なのだろうか？
前述のハーバード・ビジネス・レビュー（DHBR）2020年6月号『日本企業が「実験する組織」に変わる方法』では、構造とプロセスに焦点を当てている。「実験する組織」を阻む5つの壁を特定し、これらの壁を構造とプロセスを変えることで乗り越えようと説く。
最終製品以外でも、途中のプロセスやアフターサービスなどでは実験できる
民主化を進めるにはデータをオープンにしていく必要がある
同じくハーバード・ビジネス・レビュー（DHBR）2020年6月号の『新規ビジネスを高速で開発する実験型組織のつくり方』では、成果物やゴール設定、および参加や評価のあり方が重要と述べている。
スピード感を持ってプロタイプを作っていく必要がある
ウォーターフォール型の開発では実験の文化は築きづらい
誰もがデータを見ることができると実験施策の発想につながる
企業内での実験の民主化のみならず、社会全体への実験の民主化を進めるというよりオープンな考え方もある。
ハーバード・ビジネス・レビュー（DHBR）2020年6月号の『ビジネス実験を重ねる文化が企業を成功に導く』では、実験の民主化には文化が必要と説いている。一人ひとりの意思決定に働きかける姿勢と施策が必要と説く。「組織文化とは、メンバーが守るべき暗黙的な判断基準一式のようなもの」だと考えれば、意思決定に対する理解が実験する組織への近道ということになる。
資金調達の容易さ・リスク許容範囲が投資に対する実験の文化に影響する
例えば3Dプリンターの登場によって、ものづくりの業界でも実験がしやすくなった。環境が変わることで、実験の民主化を進めやすくなる。
スマートシティのような、社会全体でDXを進めることが民主化を醸成する
国レベルでオープンなデータのやり取りを行う基盤があると民主化が進むと思う
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